「通信費」4-1・50-35

『主な勘定科目(五十音別)の説明と、具体的削減策』

経費削減と省エネをダブルで実現できる商品とサービスを提供しています「経費削減ドット東京」のオフィス高橋です。

毎月の支払いを減らしたいと思っている、社長さん・店長さん・経理の責任者の方へ、「経費削減の勘定科目別具体策」を、「毎週月曜日」に投稿しますので、是非ご参考にして頂ければと思います。

<通信費> 

電話代や切手代から、プロバイダ料、携帯電話料金まで通信費として算入する事ができます。

個人事業主でプライベート用と事業用とで別々に支払っていれば問題ありませんが、兼用している場合、通話料などで按分する必要が出てきます。

「通信費」4-1

 通信費は膨らむ一方だという会社は多い事でしょう。一人当りの通信費を算出してみると驚くと思いますが、これも大きな経費のカテゴリーです。

固定・携帯・IP電話、インターネット料金はネットの検索サイトで調べ、単独料金やセット割引料金を比較します。

又、無料の電話・インターネット電話を活用する事も検討しましょう。

具体的には「Skype、Google Talk、Yahoo!メッセンジャー、LINE」などです。

<固定電話>

 電話は会社の絶対的な必需品ですが、しかし何台も設置する場合、まとめると大きな経費になります。

NTTの通常契約から、その他の通信会社への契約変更や、光回線のインターネットを使っていると「光電話」が使えます。

俗に言うIP電話ですが、光回線を使用しているため遜色がありません。グループ間通話が無料の場合もあります。

社内間の電話については無料の「skypeやLINE」を利用すれば無料です。

その上で電話のルールを決めて、通話時間の短縮も実現しましょう。

例えば、電話をする前に要点をまとめておく、私用電話を禁止する、FAX・メールの活用をするなどです。

WEB明細などで電話の内容を確認して分析します。(市内・市外、固定・携帯、昼間・夜間、短い・長いなど)キャッチホン、ナンバーディスプレイなどのオプション解約も見直しましょう。

指定番号への通話料定額、時間内の通話料定額、時間帯での通話料定額など、様々な定額サービスを各社が提供していますので活用しましょう。

なんらかの作業や手順が必要な場合やかける相手によって電話を使い分ける場合には、電話1台1台に注意書きとして貼付けたり、短縮ダイアルとして登録しそれを使ってもらう工夫が必要で、新入社員研修の資料にも記載し、会社のルールとして研修しても良いと思います。